東京、日本 — 2025年3月6日 — スマートホームセキュリティ業界をリードするArlo Technologies, Inc. (NYSE: ARLO) は、この度、Arlo製品の一部において希望小売価格の見直しを実施することを発表しました。本日より適用される価格により、Arloの数々の受賞歴を誇る監視技術を活用して、ご家庭やビジネスのセキュリティを手軽にアップグレードできるようになります。

今回の価格改定により、ユーザーは、クリアな4K映像、双方向音声、ナイトビジョン、AIによる検知機能など、業界トップクラスの保護性能と安心をお手頃な価格でご利用いただけます。

Arloは、ご自宅で安心して過ごせることの重要性を深く理解しており、経済的に不安定な時期であっても、安全を妥協すべきではないと考えています。今回の価格改定により、ご家庭の経済的負担を軽減し、信頼できるセキュリティソリューションをより手に取りやすくしました。

新価格のセキュリティカメラは、Arlo公式サイトおよび認定販売店にて、お求めいただけます。

Arloのスマートホームセキュリティ製品およびサービスの詳細については、www.arlo.com/jp をご覧ください。

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Arlo Technologies, Inc.について
Arloは、数々の賞を受賞している業界の先駆者的存在であり、人々が体験する社会との繋がり方に変化を与え続けています。製品デザインやワイヤフリー接続、クラウドインフラストラクチャ、最先端のAI技術におけるArloの幅広い専門知識は、Arloユーザーに毎日手軽に利用してもらえるよう、シームレスでスマートなホーム体験を提供することに注力されています。Arloのクラウドベースのプラットフォームは、Wi-Fiやモバイル接続を備えたあらゆる場所から、ユーザーが大切な人や物をリアルタイムで見守り、そして繋がるためのサービスを提供します。Arloはこれまでにも、ワイヤフリースマートWi-FiやLTE対応セキュリティカメラ、オーディオビデオドアベル、投光照明など、数々の賞を受賞した各種スマート接続デバイスを販売しています。

お客様に安心感を与えることを使命とし、自宅や家族を守ることのみでなく、お客様のプライバシーもお守りします。Arloは、ユーザーの個人情報を非公開にして管理できるように設計された業界標準のデータ保護をお約束します。Arloは個人情報を収益化せず、ユーザーデータのために強化された制御を提供し、プライバシー法に従いユーザーデータを安全に保管し、企業文化の最前線にセキュリティを設けております。

1995 年私募証券訴訟改革法のセーフハーバー条項
このプレスリリースには、1995 年の米国私募証券訴訟改革法において定義された「将来予想情報」に関する記述が含まれています。「予想」“anticipate”、「期待」“expect”、「確信」 “believe”、「将来 の意志」“will”、「可能性」“may”、「推量」“should”、「見積もり」 “estimate”、「計画」 “project”、「見通し」“outlook”、「予測」“forecast”などの表現は、そのような「将来予想情報」に関する記述であることを識別するために使用されます。しかし、これらの表現が記述に無い場合でも、それが「将来予想情報」の記述でないとは限りません。将来予想に関する記述は、記述が行われた時点で入手可能な情報に基づいた将来の Arlo Technologies, Inc. による将来の出来事に関する予想又は見通しを表しており、以下括弧内に関する記述を含みます（Arlo 製品、Arlo Secure、将来発表予定のArlo製品。）「将来予想情報」の記述は、経営陣による現在の予想に基づいており、特定のリスクおよび情報には一定の不確実性が存在します。当社の製品に対する将来の需要は予想を下回る可能性があり、消費者は、当社の新製品を選択せず競合製品を購入する場合もあります。製品の性能は、実社会の情勢により営業上、不利な影響を受ける可能性があります。また、一定の「将来予想情報」の記述は、正確であるとは証明できない将来の出来事を仮定し作成されています。したがって、実際の結果や成果は、「将来予想情報」の記述に表現、予測されているものとは大幅に異なる場合があります。Arlo およびその事業に影響を与える可能性のある潜在的なリスク要因に関する詳細情報は、証券取引委員会への定期的な提出書類に記載されています (年次報告書10-K及び四半期報告書に記載されているリスク要因も含む)。これらの事情により、「将来予想情報」に関する記述は将来の確実性を保証するものではありません。Arloは、本文書の日付以降の出来事や状況および予測できない事象の発生を反映するため、本文書に含まれる「将来予想情報」に関する記述に対して加えられたいかなる修正についても公表する義務を負うものではありません。